福祉心理カウンセラーは役に立たない？実用性と資格の真実を解説

最近、心理系の資格に興味を持ち始めたのですが、ネットで調べていると「福祉心理カウンセラーの資格は役に立たない」や「取得しても仕事がない」といった少し不安になる評判を目にすることがあります。

せっかく時間とお金をかけて勉強するなら、本当に意味があるのかどうか、事前にしっかりと見極めたいですよね。

特に就職や転職を考えている方にとっては、履歴書での評価や現場での実用性は死活問題かなと思います。

そこで今回は、ネガティブな口コミの背景にある理由と、逆にこの資格をうまく活用している人の特徴について、私なりに調べて整理してみました。

福祉心理カウンセラーが役に立たないと言われる理由

まずは、なぜこれほどまでに「役に立たない」という厳しい意見が出てくるのか、その背景を掘り下げてみたいと思います。

火のない所に煙は立たないと言いますが、調べてみると、この資格特有の制度的な仕組みや、私たちが抱きがちな「過度な期待」とのギャップが原因になっていることが見えてきました。

独学や過去問のみで合格できる難易度

この資格について調べていて最初に驚くのが、その試験の仕組みです。
福祉心理カウンセラーは在宅での受験が可能で、しかも合格基準は正答率70%以上とされています。
さらに言えば、特定の通信講座を利用すれば試験そのものが免除されるコースまで存在するんです。

正直なところ、「えっ、そんなに簡単でいいの？」と思ってしまいますよね。

ネット上の口コミでも、「テキストを見ながら受験できるから実力がつかない」「過去問を少しやれば誰でも受かる」といった声が少なくありません。

国家資格のように何年もかけて必死に勉強してやっと合格するような難関試験と比較すると、どうしても「誰でも取れる資格」＝「希少価値が低い」と見なされがちです。

この「取得のハードルが低すぎる」ことこそが、逆にプロフェッショナルとしての信頼性を損なう要因になってしまっている側面は否めません。

手軽に取れる分、周囲からの「すごい！」という評価は得にくいのが現実のようです。

国家資格ではないため仕事ないという噂

次に大きな理由として挙げられるのが、この資格が「民間資格」であるという点です。

心理職の世界には「公認心理師」という国家資格があり、病院や学校でカウンセラーとして働くための求人を見ると、応募条件のほとんどがこの公認心理師や臨床心理士に限定されています。

ここが誤解を生みやすいポイントなのですが、福祉心理カウンセラーの資格を持っているからといって、すぐに心理カウンセラーとして病院で採用されるわけではありません。

「独占業務」といって、その資格がないとやってはいけない仕事が法律で決まっているわけではないため、極端な話、無資格でもカウンセラーを名乗ることは可能です。

しかし、就職市場というシビアな目線で見ると、「国家資格ではない＝採用の決め手にはならない」と判断されることが多く、結果として「取っても仕事がない」「就職に直結しない」という辛辣な評価に繋がってしまっているのだと思います。

現場で実践できないという評判と口コミ

実際に資格を取ったものの、現場で使えないという声も耳にします。
これはカリキュラムの内容自体が悪いというよりも、学習スタイルに起因する部分が大きいかもしれません。
通信講座や独学での学習は、どうしてもテキストを読んで知識をインプットする「座学」が中心になりますよね。

しかし、実際の福祉の現場、例えば高齢者施設や障害者支援の現場では、テキスト通りにいかない突発的なトラブルや、複雑な人間関係のオンパレードです。

利用者さんの感情が爆発している目の前で、教科書通りの傾聴ができるかというと、それはまた別のトレーニングが必要です。

「知識としては知っているけれど、どう対応していいかわからない」という、いわゆるペーパードライバーのような状態になってしまう人が多いため、「現場では役に立たない」という厳しい口コミが出てくるのでしょう。

知識と実践スキルの間には、どうしても埋められない壁があるのです。

SARAスクール等の通信講座の費用対効果

福祉心理カウンセラーの資格取得を目指す場合、SARAスクールなどの通信講座を利用する方が多いと思います。

これらの講座は、教材が充実していて学習のペースメーカーとしては非常に優秀なのですが、費用が数万円〜8万円程度かかることが一般的です。

一方で、先ほど触れたように、この資格だけで劇的に給料が上がったり、希望の職種に即就職できたりする保証はありません。

そうなると、当然ながら「コストパフォーマンス」の問題が出てきます。

• 投資額：約6万〜8万円（受講料＋受験料）
• リターン：就職保証なし、資格手当も確実ではない

冷静に計算したとき、「8万円も払ったのに元が取れないじゃないか」と感じる人が一定数いるのは理解できます。

「高いお金を払ってただの認定証をもらっただけ」という結果にならないためには、自分自身がこの資格に何を求めているのか、その目的意識を明確にしておく必要がありそうです。

履歴書に書いても評価されないケース

就職活動や転職活動のアピール材料としてこの資格を考えている人もいるかと思いますが、ここにも落とし穴があります。

採用担当者によっては、福祉心理カウンセラーという資格自体を知らないケースも珍しくありません。

特に、即戦力を求めている現場や、すでに国家資格を持つ専門職が多い職場では、履歴書の資格欄に書いても「ふーん、趣味で勉強したのかな？」程度に受け取られてしまうこともあるようです。

最悪の場合、「簡単な資格ばかり並べている資格マニア」というネガティブな印象を持たれてしまうリスクさえあります。

もちろん、書かないよりは書いた方が「学習意欲」をアピールできる場面もありますが、「これさえ書けば書類選考はバッチリ！」という過度な期待は禁物です。

あくまで「プラスアルファの教養」として見られることが多いという現実は知っておくべきでしょう。

福祉心理カウンセラーが役に立たないを防ぐ活用法

ここまでネガティブな側面ばかりを見てきましたが、では本当に「取る価値ゼロ」の資格なのでしょうか？
私はそうは思いません。
実際にこの資格をきっかけに仕事の幅を広げたり、自信をつけて活躍している人もいます。
ここからは、視点を変えて「どうすれば役に立つ資格になるのか」について考えてみましょう。

実際の仕事内容と介護現場での需要

まず注目したいのは、超高齢社会である日本において「高齢者の心のケア」ができる人材への需要は爆発的に高まっているという事実です。

介護施設では、身体的な介助だけでなく、利用者さんの不安や孤独感に寄り添うメンタルケアが重要視されています。

福祉心理カウンセラーの学習カリキュラムには、高齢者特有の心理的変化や、ストレスとの向き合い方、家族への支援といった内容が含まれています。

これらは、まさに介護現場で「今」求められている知識です。

例えば、認知症の方の「拒否」や「不穏」といった行動に対して、心理学的な背景を理解しているだけで、対応の選択肢がぐっと広がります。

「カウンセラー」という職種での採用は難しくても、介護職員や相談員として働く中で、この知識を持っていることは強力な武器になります。

日々の業務の質を上げ、利用者さんとの信頼関係を築くためのツールとしては、非常に実用性が高いと言えるのではないでしょうか。

就職や転職活動で有利になる人の特徴

就職活動において、この資格が「刺さる」パターンもあります。
それは、「未経験から福祉業界に飛び込む人」や「実務経験はあるが理論的な裏付けが欲しい人」です。

全くの異業種から介護・福祉業界へ転職する場合、熱意だけで採用を勝ち取るのは不安ですよね。
そんな時、福祉心理カウンセラーの資格があれば、「私は本気でこの業界で働くために、事前にお金と時間をかけて勉強してきました」という強力な証明になります。

採用側も、何も知らない完全な素人よりは、基礎知識を持った人の方が安心して採用できます。

また、すでに現場で働いている人がキャリアアップを目指す際にも、「経験則だけでなく、体系的な知識も持っています」というアピールは有効です。

資格単体で戦うのではなく、自分の経歴や熱意と組み合わせることで、初めて「有利な武器」に変わるのです。

給料アップや資格手当の現実的な相場

正直なところ、福祉心理カウンセラーの資格を持っているだけで毎月数万円の資格手当がつく……といった夢のような話は、ほとんどの職場ではないと思っておいた方が無難です。

国家資格である介護福祉士や社会福祉士でさえ、手当の相場は月額数千円〜2万円程度ですから、民間資格であるこの資格に手当をつける事業所は稀でしょう。

しかし、直接的な手当はつかなくても、「人事評価」でのプラス査定には繋がる可能性があります。

「自己研鑽に励んでいる職員」として評価されれば、それがボーナスの査定に響いたり、リーダー職への抜擢のきっかけになったりすることは十分に考えられます。

資格の種類	資格手当の目安	影響力
社会福祉士（国家資格）	5,000円〜20,000円	大
介護福祉士（国家資格）	3,000円〜15,000円	大
福祉心理カウンセラー	なし〜数千円（稀）	小（評価には寄与）

短期的な収入アップを目指すなら他の手段が良いかもしれませんが、長期的に見て「信頼される職員」になるための投資と考えれば、決して無駄なお金ではないかもしれません。

副業カウンセラーとして活動する可能性

最近では、会社に所属せずに個人で活動する「副業カウンセラー」も増えています。
ココナラなどのスキルシェアサービスを見ると、悩み相談を受け付けている人がたくさんいますよね。

こういった個人活動の場では、「肩書き」が非常に重要になります。

プロフィールにただ「話を聞きます」と書くよりも、「福祉心理カウンセラー資格保有」と書いてある方が、相談者からの信頼感は段違いです。

「国家資格か民間資格か」ということよりも、「専門的に学んだ人かどうか」を重視するユーザーも多いためです。

特に、介護疲れに悩む家族や、老後の不安を抱える人向けの相談サービスであれば、この資格の専門性を存分に発揮できるでしょう。

「資格を活かして自分で仕事を作る」という発想を持てれば、活用の幅は無限に広がります。

資格取得が意味ない人で終わらない工夫

結局のところ、資格が役に立つか立たないかは、取得した後の行動次第だと私は思います。
「取って終わり」にしてしまえば、どんなに立派な資格でもただの紙切れです。

資格を死蔵させないための3つのステップ

• アウトプットする：学んだ知識をブログで発信したり、職場の会議で提案したりしてみる。
• 組み合わせる：今の仕事（介護、保育、接客など）×心理学で、独自の強みを作る。
• 学び続ける：この資格をゴールにせず、さらに上位の資格や関連書籍で知識を深める。

福祉心理カウンセラーは、心理学の入り口としては非常に学びやすく、良い資格です。

これをきっかけに「もっと深く知りたい」と思って勉強を続ければ、その知識は一生モノの財産になります。逆に、「これでプロになれる」と過信して勉強を止めてしまえば、そこで成長はストップしてしまいます。

福祉心理カウンセラーは役に立たないかの結論

ここまで色々と見てきましたが、私の結論としては、「就職の特効薬にはならないが、現場の実務や自己成長には確実に役立つ」というものです。

もしあなたが、「この資格さえあれば大手の病院に就職できる」「高収入が得られる」と思っているなら、それは少し期待しすぎかもしれません。

その場合は、公認心理師などの国家資格を目指すべきでしょう。
しかし、「今の介護の仕事で利用者さんともっと深く関わりたい」「家庭でのケアに役立つ知識を身につけたい」「心理学を学ぶきっかけが欲しい」という目的であれば、福祉心理カウンセラーは非常にコストパフォーマンスの良い選択肢になります。

「役に立たない」というネットの評判に惑わされず、自分がこの資格を使って「誰に、どんな価値を提供したいのか」を一度じっくり考えてみてください。

その目的が明確であれば、きっとあなたにとって価値ある一歩になるはずですよ。